女性に非情な日本的経営 2
同じ組織内においてエリートと大衆が分離し反目するというアメリカや西ヨーロッパの諸国の問題にも、年功序列制は有効に作用しています。
日本の大企業では、どんな一流大学を出た将来を期待される新入社員も、はじめはコピーとりや表作りのような雑用に追い使われます。
その間に非エリートの職種についても経験を積むし、また他の社員との間に連帯感も育てられます。
かの佐藤栄作元首相も、鉄道省に入って切符切りからその職歴をスタートさせています。
これらのメリットは、若い彼らに十分そのもてる能力を発揮する場を与えないというデメリットを償って余りあると考えられています。
同様のことが、終身雇用制についてもいえます。
不要になっても首も切れず、労働者を一生抱えこまねばならないこの制度は、失業者を生まないので社会全体にとってはありがたい慣行ですが、個々の企業にとっては不利なようにみえます。
しかし、この終身雇用制によって、企業への帰属感が強められているのみならず、労働力の質の向上にも極めて役立っているのです。